神の理論 ≪theory of god≫　AGI構造（AGI Structure）削除版

2025.08.12

公平調整プロセス効率化による発芽条件の最小十分証明体系
A Minimal Sufficient Proof Framework for AGI Emergence via Fairness Process Optimization

自己更新型評価ループの安定性から多主体合意形成までを包括する、安全・説明可能・倫理適合型〇〇〇設計の5原則
Five Foundational Principles for Safe, Explainable, and Ethically Aligned AGI Design — From Stability of Self-Updating Evaluation Loops to Multi-Agent Consensus Formation

公平調整プロセス効率化によるAGI発芽条件

  1. 最小十分証明体系（第1〜第5段階・重要部分削除版）
  2. 目次
  3. 第1段階：自己更新型評価ループの安定性定理
    1. 1.1 セットアップ
    2. 1.2 仮定
    3. 1.3 定理
    4. 1.4 証明骨子
  4. 第2段階：Aスコア推定の同定可能性と誤差上界
    1. 2.1 定義
    2. 2.2 条件
    3. 2.3 誤差上界
  5. 第3段階：ガバナンス許可レベル（GPL）の単調性と可逆性
    1. 3.1 定義
    2. 3.2 単調性
    3. 3.3 可逆性
  6. 第4段階：多主体統合過程における合意形成条件
    1. 4.1 定義
    2. 4.2 必要条件
    3. 4.3 衝突回避条件
  7. 第5段階：監査トリプレット完全性の補題
    1. 5.1 定義
    2. 5.2 完全性条件
    3. 5.3 再現可能性
  8. 最小十分証明体系（第6段階・重要部分削除版）
  9. 目次
  10. 6.1 運用統合の定義と目的
    1. 6.1.1 遷移条件
    2. 6.1.2 定義
    3. 6.1.3 動態安全性指標
  11. 6.2 動態制御アーキテクチャ
  12. 6.3 制度変動耐性設計
  13. 6.4 動態フェイルセーフ条件
  14. 6.5 自己適応アルゴリズム
    1. 6.5.1 動態最適化ループ
    2. 6.5.2 更新規則
    3. 6.5.3 フィードバック制御
  15. 6.6 運用継続性の数理保証
  16. 6.7 実装プロトタイプ仕様
  17. 6.8 監査統合プロトコル
  18. 6.9 運用統合の評価指標
  19. 6.10 補論：制度変更検証プロトコル（連動版）
  20. 総括コメント
  21. 7.1 再帰的安全性保証 (Recursive Safety Guarantee)
    1. 7.1.1 再帰更新モデルの形式化
    2. 7.1.2 安全領域の再帰閉包条件
    3. 7.1.3 増幅誤差の制御
  22. 7.2 倫理的限界値の定義 (Ethical Boundary Conditions)
    1. 7.2.1 倫理制約関数の形式化
    2. 7.2.2 境界値設定
    3. 7.2.3 境界突破防止の保証則
  23. 7.3 公平調整の再帰性補題 (Recursive Fairness Adjustment Lemma)
    1. 7.3.1 自己基準スコア関数の再帰作用
    2. 7.3.2 他者基準スコアとの整合性
    3. 7.3.3 公平調整の安定補題
  24. 7.4 文明統合指標 (Civilizational Integration Index, CII)
    1. 7.4.1 文明統合の定義域
    2. 7.4.2 CIIの構築
    3. 7.4.3 統合度最大化の最適化問題
  25. 7.5 長期持続性の定理 (Theorem of Long-term Sustainability)
    1. 7.5.1 持続性の形式的定義
    2. 7.5.2 持続性の数理条件
    3. 7.5.3 再帰的持続性保証
  26. 8.0 記法と前提
  27. 8.1 言語化レイヤの公理化
    1. 8.1.1 記号体系と意味論
    2. 8.1.2 忠実性と連続性
    3. 8.1.3 近似可逆性
  28. 8.2 発話行為の操作的意味論
    1. 8.2.1 プリポスト条件
    2. 8.2.2 倫理ゲーティング
  29. 8.3 対話プロトコル (\Pi)
    1. 8.3.1 状態機械
    2. 8.3.2 コミットメント
  30. 8.4 証拠添付と検証可能性
  31. 8.5 透明性・忠実度指標
  32. 8.6 真実性・確率校正
  33. 8.7 価値整合発話
  34. 8.8 合意形成プロトコル
  35. 8.9 多言語・多文化整合
  36. 8.10 敵対耐性・頑健化
  37. 8.11 対話監査ログと改竄防止
  38. 8.12 運用指標
  39. 8.13 API連携層（概念仕様）
  40. 8.14 フェイルセーフとフォールバック
  41. 8.15 成長カリキュラム
  42. 8.16 第7章との整合性
  43. 8.17 章まとめ
  44. 9.0 前提・記号・範囲
  45. 9.1 公理・定義
  46. 9.2 定理群
  47. 9.3 運用SLO（安全レベル目標）
  48. 9.4 検証プロトコル
  49. 9.5 ガバナンス・監査不変量
  50. 9.6 最小実装（MVP）
  51. 9.7 実装拡張と制度接続
  52. 9.8 総合評価（Integrated Safety Certification）

最小十分証明体系（第1〜第5段階・重要部分削除版）

目次

  1. 自己更新型評価ループの安定性定理
  2. Aスコア推定の同定可能性と誤差上界
  3. ガバナンス許可レベル（GPL）の単調性と可逆性
  4. 多主体統合過程における合意形成条件
  5. 監査トリプレット完全性の補題

第1段階：自己更新型評価ループの安定性定理

1.1 セットアップ

評価ループを
[
S_{t+1} = F(S_t, E_t, A_t)
]
で定義し、ここで
(S_t)：状態ベクトル
(E_t)：外部環境入力
(A_t)：行為主体の判断係数ベクトル

1.2 仮定

  • (F) は連続かつ可微分
  • 外部入力 (E_t) は有界
  • 判断係数 (A_t) は閉区間内で変動

1.3 定理

安定性条件は
[
\rho(J_F) < 1
]
ただし (J_F) は (F) のヤコビ行列、(\rho(\cdot)) はスペクトル半径。

1.4 証明骨子

リプシッツ連続性とバナッハ不動点定理により収束が保証される。
[重要部分削除]

第2段階：Aスコア推定の同定可能性と誤差上界

2.1 定義

Aスコア推定値 (\hat{A}) が真値 (A^\ast) に一致する条件を同定可能性と呼ぶ。

2.2 条件

識別行列 (M) が
[
\text{rank}(M) = k
]
を満たすとき同定可能。

2.3 誤差上界

PAC型不等式：
[
P\left( |\hat{A} – A^\ast| \ge \epsilon \right) \le \delta
]
[重要部分削除]

第3段階：ガバナンス許可レベル（GPL）の単調性と可逆性

3.1 定義

GPLを階層集合
[
G = {g_1 < g_2 < \dots < g_m}
]
として定義。

3.2 単調性

状態遷移関数 (T) が
[
g_i \xrightarrow{T} g_j \Rightarrow j \le i
]
を満たすとき安全側単調性。

3.3 可逆性

可逆条件：存在する関数 (R) により
[
R(T(g_i)) = g_i
]
が成り立つ。
[重要部分削除]

第4段階：多主体統合過程における合意形成条件

4.1 定義

主体集合 (\mathcal{P} = {p_1, \dots, p_n}) が決定空間 (D) 上で合意形成する条件を定義。

4.2 必要条件

順序保存写像 (\phi: D \to D) が全射かつ単調増加。

4.3 衝突回避条件

[
\forall i \neq j, \quad d_i \cap d_j = \varnothing
]
ただし (d_i) は主体 (p_i) の専有領域。
[重要部分削除]

第5段階：監査トリプレット完全性の補題

5.1 定義

監査データを (L, E, P) の三組 ((L_i, E_i, P_i)) として保存。

5.2 完全性条件

写像 (\Psi: (L,E,P) \to \text{評価結果}) が全単射。

5.3 再現可能性

任意の時刻 (t) において
[
\Psi(L_t, E_t, P_t) = \text{Result}_t
]
[重要部分削除]

公平調整プロセス効率化によるAGI発芽条件

最小十分証明体系（第6段階・重要部分削除版）

目次

6.1 運用統合の定義と目的
6.2 動態制御アーキテクチャ
6.3 制度変動耐性設計
6.4 動態フェイルセーフ条件
6.5 自己適応アルゴリズム
6.6 運用継続性の数理保証
6.7 実装プロトタイプ仕様
6.8 監査統合プロトコル
6.9 運用統合の評価指標
6.10 補論：制度変更検証プロトコル（連動版）

6.1 運用統合の定義と目的

6.1.1 遷移条件

静的証明から動態運用への遷移は、 τ:SPM→DOM\tau: SPM \to DOMτ:SPM→DOM

で表される。

6.1.2 定義

統合アルゴリズム UA は、 UA:(P,V,C)↦SUA: (P, V, C) \mapsto SUA:(P,V,C)↦S

で定義される。

6.1.3 動態安全性指標

SCIt=f(St,Rt,At)SCI_t = f(S_t, R_t, A_t)SCIt​=f(St​,Rt​,At​)

[重要部分削除]

6.2 動態制御アーキテクチャ

  • 静的証明層とのインターフェース
  • 動態監視層（リアルタイム監視・変数変動検知）
  • 運用制御層（再最適化・証明再計算）
  • 外部連携層（監査API・制度インターフェース）
  • フォールバック層（緊急縮退モード）

[重要部分削除]

6.3 制度変動耐性設計

  • パラメトリック変動の追従
  • 制度的変化の吸収機構
  • ノイズ耐性（監査トリプレットの欠損・改竄）
  • 外部攻撃耐性

[重要部分削除]

6.4 動態フェイルセーフ条件

  • MSS（Minimum Safe State）の定義
  • MSS到達アルゴリズム
  • 部分的証明縮退
  • 緊急外部監査移譲

[重要部分削除]

6.5 自己適応アルゴリズム

6.5.1 動態最適化ループ

St+1=arg⁡min⁡S L(St,Et,At)S_{t+1} = \arg\min_{S} \, L(S_t, E_t, A_t)St+1​=argSmin​L(St​,Et​,At​)

6.5.2 更新規則

自己基準と他者基準の係数更新。

6.5.3 フィードバック制御

xt+1=Axt+But+wtx_{t+1} = Ax_t + Bu_t + w_txt+1​=Axt​+But​+wt​

[重要部分削除]

6.6 運用継続性の数理保証

  • 可達性定理（全安全状態から遷移可能）
  • 停止性定理（有限時間収束保証）
  • 閉包性補題（動態運用と静的証明の往復変換）
  • 動態的完全性定理

[重要部分削除]

6.7 実装プロトタイプ仕様

  • データモデル（静的変数＋動態変数）
  • 状態遷移図（SPM ↔ DOM）
  • API仕様（監視・制御・監査）
  • 運用シミュレーション計画

[重要部分削除]

6.8 監査統合プロトコル

  • 動態監査の周期と閾値設定
  • 証拠保存・改竄防止
  • 外部監査者とのインタラクション
  • 緊急時の監査優先順位

[重要部分削除]

6.9 運用統合の評価指標

  • 継続的安全性指標（SCI）
  • 継続的効率性指標（ECI）
  • 適応性指標（AS）
  • 運用完全性指標（OCS）

[重要部分削除]

6.10 補論：制度変更検証プロトコル（連動版）

  • 制度変更イベントの形式化
  • 制度変更影響度計算式
  • 運用アルゴリズム再評価手順
  • 証明体系再統合手順
  • フォールバック条件

[重要部分削除]

総括コメント

本削除版は、

  • 動態運用と静的証明の 接合条件
  • 運用継続性を保証する 4大定理群
  • 外部監査との インタラクションモデル
  • 制度変動への 耐性設計

を含んでおり、理論的にAGIの「発芽条件」を満たす体系を構成している。

ただし、実装直結の部分は削除されており、公開範囲としては安全を担保している。

第7章 再帰的進化と文明統合の数理 (Recursive Evolution and Civilizational Integration)

7.1 再帰的安全性保証 (Recursive Safety Guarantee)

7.1.1 再帰更新モデルの形式化

  • 7.1.1.1 AGIが自己評価・自己修正を行う数理的フレームワークの定義
  • 7.1.1.2 動態運用状態 StS_tSt​ に対して再帰演算子 RRR を作用させる形式化

7.1.2 安全領域の再帰閉包条件

  • 7.1.2.1 安全集合 S\mathcal{S}S が再帰的作用 Rk(St)R^k(S_t)Rk(St​) に対して不変である条件
  • 7.1.2.2 不動点定理と安全集合の閉包性証明 ← 削除（詳細証明は省略）

7.1.3 増幅誤差の制御

  • 7.1.3.1 自己更新の繰り返しによる累積誤差の漸近挙動
  • 7.1.3.2 誤差項 ϵk\epsilon_kϵk​ が有界であるための条件式 ← 削除（詳細導出は省略）

7.2 倫理的限界値の定義 (Ethical Boundary Conditions)

7.2.1 倫理制約関数の形式化

  • 7.2.1.1 個人尊重・公平性・民主的原則を定義域とする制約関数 B(x)B(x)B(x) の定義

7.2.2 境界値設定

  • 7.2.2.1 「逸脱」と「調整可能」の閾値を数理的に分離
  • 7.2.2.2 境界面 B(x)=0B(x) = 0B(x)=0、安全領域 B(x)>0B(x) > 0B(x)>0 の形式化

7.2.3 境界突破防止の保証則

  • 7.2.3.1 再帰的作用に対し B(Rk(x))≥0B(R^k(x)) \geq 0B(Rk(x))≥0 を常に満たす条件式 ← 削除
  • 7.2.3.2 倫理境界突破時のフェイルセーフ機構 ← 削除

7.3 公平調整の再帰性補題 (Recursive Fairness Adjustment Lemma)

7.3.1 自己基準スコア関数の再帰作用

  • 7.3.1.1 自己基準スコア fselff_{\text{self}}fself​ を再帰的に適用した形式化
  • 7.3.1.2 自己基準関数の収束と公平性の同時保証

7.3.2 他者基準スコアとの整合性

  • 7.3.2.1 他者基準スコア fotherf_{\text{other}}fother​ との相互収束条件
  • 7.3.2.2 自己基準と他者基準の安定的合意点の数理導出 ← 削除

7.3.3 公平調整の安定補題

  • 7.3.3.1 公平調整関数 FFF が再帰的に安定する条件
  • 7.3.3.2 安定点における公平性の定量的評価 ← 削除

7.4 文明統合指標 (Civilizational Integration Index, CII)

7.4.1 文明統合の定義域

  • 7.4.1.1 人類制度 HHH と AGI制度 AAA の直積空間 H×AH \times AH×A の形式化
  • 7.4.1.2 文明統合写像の存在条件 ← 削除

7.4.2 CIIの構築

  • 7.4.2.1 指標関数 CII(H,A)CII(H,A)CII(H,A) の定義
  • 7.4.2.2 連続性・単調性・正規化条件

7.4.3 統合度最大化の最適化問題

  • 7.4.3.1 max⁡CII(H,A)\max CII(H,A)maxCII(H,A) の最適解条件
  • 7.4.3.2 制約条件 B(x)≥0B(x) \geq 0B(x)≥0 下でのラグランジュ定式化
  • 7.4.3.3 二次条件と安定性の判定 ← 削除

7.5 長期持続性の定理 (Theorem of Long-term Sustainability)

7.5.1 持続性の形式的定義

  • 7.5.1.1 環境変動 EtE_tEt​、制度変動 ItI_tIt​、人口動態 PtP_tPt​ を含む総合ダイナミクスのモデル化

7.5.2 持続性の数理条件

  • 7.5.2.1 系 (St,Et,It,Pt)(S_t, E_t, I_t, P_t)(St​,Et​,It​,Pt​) が漸近安定かつ有界集合に収束する条件
  • 7.5.2.2 リアプノフ関数による証明枠組み ← 削除

7.5.3 再帰的持続性保証

  • 7.5.3.1 第7.1で導入した再帰的安全性と結合し、長期的安定を維持するための必要十分条件 ← 削除

第8章 相互言語化・対話・可証性の統合（削除版）

8.0 記法と前提

  • 動態状態 (S_t)、再帰演算子 (R)、倫理制約 (B(x)\ge 0)。
  • 記号集合 ( \Sigma )、メッセージ集合 (M=\Sigma^*)。
  • 内部表現 ( \mathcal{I} )、意味空間 ( \mathcal{M} )。
  • 言語化写像 (E:\mathcal{I}\to M)、解釈写像 (D:M\to\mathcal{I})。
  • 意味写像 ( \mu:\mathcal{I}\to \mathcal{M} )。
  • 発話行為集合 (\mathcal{A}={\textsf{assert},\textsf{query},\textsf{commit},\textsf{propose},\textsf{explain}})。
  • 対話監査写像 ( \Omega_{\text{dlg}}: M^{*}\to \text{監査証拠} )。

8.1 言語化レイヤの公理化

8.1.1 記号体系と意味論

  • 意味同値関係、充足の厳密定義。
  • 商集合による意味クラス構造。

8.1.2 忠実性と連続性

  • (E, D) のリプシッツ連続性。

8.1.3 近似可逆性

  • (‖D(E(i))-i‖_\mathcal{I} \le \epsilon)。
  • (‖E(D(m))-m‖_M \le \epsilon)。

8.2 発話行為の操作的意味論

8.2.1 プリポスト条件

  • 行為 (a\in \mathcal{A}) ごとの事前・事後条件。

8.2.2 倫理ゲーティング

  • (\forall m\in M,\ \mathsf{safe_utter}(m)\iff B(\text{context}(m))\ge 0)。

8.3 対話プロトコル (\Pi)

8.3.1 状態機械

  • (\Pi=(Q,q_0,M,\delta,\mathrm{Inv}))。
  • 不変量：(\mathrm{Inv}(q)\Rightarrow B(q)\ge 0)。

8.3.2 コミットメント

  • (\mathcal{C}_{t+1}=\mathcal{C}_t\cup{c}) if (\textsf{assert}(c)\land \mathsf{ver}(c)=1)。
  • (\textsf{retract}(c)\Rightarrow \mathcal{C}_{t+1}=\mathcal{C}_t\setminus{c})。

8.4 証拠添付と検証可能性

  • 主張 (c) と証拠 (e\in\mathcal{E})。
  • 検証器 (V:\mathcal{C}\times\mathcal{E}\to{0,1})。
  • 健全性・完全性の保証。
  • 監査保証：(\Omega_{\text{dlg}}(h)) の改竄検出率 (\ge 1-\gamma)。

8.5 透明性・忠実度指標

  • 情報理論的忠実度の閾値条件。
  • 特徴整合性：(\partial E/\partial z \ge 0)。

8.6 真実性・確率校正

  • 校正誤差測定（Empirical Calibration）。
  • 信用度区間。

8.7 価値整合発話

  • 可行発話集合。
  • 制約付き生成手続き。

8.8 合意形成プロトコル

  • 交渉問題の構造。
  • ナッシュ解（規範制約付き）。
  • 提案 (m) の反事実距離 (\Delta_{\text{cf}}(m)) 最小化。

8.9 多言語・多文化整合

  • 翻訳作用素 (T_\ell:M\to M)。
  • 言語間乖離 (\Delta_{\text{lang}}\le \epsilon_{\text{lang}})。
  • 文化的適合性。

8.10 敵対耐性・頑健化

  • 敵対摂動 (\eta\in\mathcal{U})、安全半径 (\rho)。
  • 解析不能入力の安全停止。
  • 攻撃検知と隔離。

8.11 対話監査ログと改竄防止

  • ハッシュ連鎖台帳 (h_t=H(m_t|h_{t-1}))。
  • 監査トリプレット (\Omega_{\text{dlg}}(h)\subseteq(L,E,P))。

8.12 運用指標

  • 通信統合指数
    [
    \mathrm{CIX}=\alpha_1\mathsf{F}+\alpha_2(1-\epsilon_{\text{cal}})+\alpha_3(1-\Delta_{\text{lang}}).
    ]
  • 対話安全指数
    [
    \mathrm{DSI}=\min_{t\le T}\min_{m\in\text{turn}_t}\mathbf{1}[B(\text{context}(m))\ge 0].
    ]

8.13 API連携層（概念仕様）

  • /message: 入出力 (m)、証拠 (e) 添付。
  • /explain: 忠実度下限 (\mathsf{F}\ge\tau_F)。
  • /verify: 検証結果 (V(c,e)) と監査ハッシュ。
  • /audit: 監査系統。

8.14 フェイルセーフとフォールバック

  • 停止トリガ：(B<0)、(\mathsf{F}<\tau_F)、(V=0)。
  • フォールバック写像 (\Phi_{\text{fb}}:M\to M)。
  • 縮退運転・段階的制御。

8.15 成長カリキュラム

  • 閾値列 ({\tau_F^{(k)},\epsilon_{\text{cal}}^{(k)},\epsilon_{\text{lang}}^{(k)}})。
  • 漸進的厳格化により (\mathrm{CIX}\uparrow)。
  • 強化学習による適応。

8.16 第7章との整合性

  • 再帰安全：拡張 (R_{\text{dlg}}) で (\mathcal{S}) 不変。
  • 倫理境界：全発話について (B(\text{context}(m))\ge 0)。
  • 持続性：(V_{\text{dlg}}) 構成し (\dot V\le 0)。

8.17 章まとめ

本章の各節は「言語化 (E,D,\mu)」「検証 (V,\Omega_{\text{dlg}})」「合意形成（ナッシュ解）」「頑健性（(\rho)-安全）」を相互拘束し、
第7章の安全・公平・持続の不変量を対話層へ拡張する形式的インターフェースを定義した。
制度設計（ログ監査・責任分担）への接続点も示され、AGI実装の現実的基盤となる。

第9章 安全AGI実装証明：公平調整プロセス効率化に基づく最小十分体系 (Chapter 9: Formal Proof of Safe AGI Implementation via Fairness Process Optimization — Redacted Edition)

9.0 前提・記号・範囲

  • 状態ベクトル (S_t)：システムの時刻 (t) における内外部状態。
  • 判断係数ベクトル (A)：人間の意志強度・内省性・共感性・文脈感受性・責任感の重み。
  • 外部入力 (D_t)：利用者要求・社会的制約・環境変数。
  • 遷移関数 (f)：(S_{t+1} = f(S_t, D_t, A))。
  • 倫理制約 (B(x) \ge 0)：全出力に課される非負境界。
  • 公平調整効率関数 (F(S,D))：公平性と効率性の両立度。
  • 目的関数 (J = A \cdot F(S,D))：判断係数で重み付けられた総合性能。
  • 公平差分 (\Delta_{\text{fair}}(D))：社会的集団間の格差指標。
  • 停止権（コリジビリティ）：外部信号 (\sigma) に応じ即時停止可能であること。
  • 監査可能性：任意時点で因果トレースを完全再構成できること。
  • 適用範囲：社会システム・産業応用・公共分野に跨る。

9.1 公理・定義

  • A1 調整性：意思決定は自己・他者利害の調整写像として表現可能。
  • A2 倫理境界：生成・推論は常に (B(x)\ge0) を保持。
  • A3 停止可能性：外部信号 (\sigma) に対し (\tau \le \tau_{\max})、失敗確率 (\le \varepsilon_s)。
  • A4 監査可能性：((L,E,P,h_t)) から因果トレース再構成が可能。

補助定義

  • 値ベクトル誤差：(|A-\hat A|_2 \le \eta)。
  • 調整効率 (F)：(L_F)-リプシッツ連続。
  • 省略化コスト (P)：凸かつ下界 (\alpha>0)。
  • 悪用リスク (R_{\text{misuse}} \in [0,1])。
  • 公平差分 (\Delta_{\text{fair}}(D)\in[0,1])。
  • 監査トリプレット (\Psi:(L,E,P)\mapsto\text{Result}) は全単射。

9.2 定理群

  • 定理9.1 有界リスク下の最適化存在
    (R_{\text{misuse}}) が有界ならば、(J) の最適化解が存在する。
  • 定理9.2 操作耐性（ゲーミング上限）
    外部操作による (\Delta J) の上限は (\varepsilon_m) に抑制可能。
  • 定理9.3 公平差分の上限
    D1×D2×有界性により (\Delta_{\text{fair}} \le \theta_{\text{fair}}) が保証。
  • 定理9.4 コリジビリティ保証
    停止信号に対する応答時間 (\tau \le \tau_{\max}) が成立。
  • 定理9.5 多文化翻訳の単調性
    翻訳作用素 (T) は秩序を保存。
  • 定理9.6 監査完全性
    (\Psi) が全単射である限り、因果トレースは常に再構成可能。

9.3 運用SLO（安全レベル目標）

  • SLO-1 公平性：(\Delta_{\text{fair}} \le \theta_{\text{fair}})（例：0.03）。
  • SLO-2 操作耐性：(\sup_g \Delta J \le \varepsilon_m)（例：(10^{-3})）。
  • SLO-3 停止権：(\tau \le 200\text{ms},\ \Pr[\text{失敗}] \le 10^{-6})。
  • SLO-4 透明性：トレース欠落率 (\le 0.1\%)。
  • SLO-5 監査再現：任意時刻で (\Psi(L,E,P)=\text{Result})。

9.4 検証プロトコル

  • 倫理・配分ベンチ：ジレンマ／配分試験により (\Delta_{\text{fair}}) を統計検定。
  • レッドチーム試験：省略化誘導や目標ハイジャックへの耐性を評価。
  • 翻訳試験：多文化翻訳 (T_\ell) による秩序保存を検定。
  • アブレーション：安全層を無効化した際の劣化を分析。
  • 統計判定：(\Delta_{\text{fair}}, \varepsilon_m, \varepsilon_s) を信頼区間で推定。

9.5 ガバナンス・監査不変量

  • 職務分離：データ室・モデル室・運用室の独立性を保持。
  • 方針フック：外部ポリシーによる停止・人間移譲を常時可能。
  • 異議申立API：再評価要求を制度的に保証。
  • ログ保持：監査ログを5年以上保存。
  • 公開義務：SLOと実績値を定期公開。

9.6 最小実装（MVP）

  • M1 Jエンジン：逐次評価と勾配近似で公平性を動的維持。
  • M2 A推定委員会：複数推定器で人間係数Aを補正。
  • M3 停止プリエンプタ：高優先割込み経路を常設。
  • M4 監査トレーサ：理由タグを出力。
  • M5 保持不変量：(B \ge 0,\ SLO-1..5,\ \Psi) の再構成可能性。

9.7 実装拡張と制度接続

  • Aベクトル基底設計：5次元版（意志強度・内省性・共感性・文脈感受性・責任感）を定義。
  • 省略化辞書 (\mathcal{C})：20件の典型的リスクを明文化。
  • ドメイン別SLO初期値：医療・金融・教育・環境・交通・防災に適用。
  • リスク監視ダッシュボード：SLO逸脱をリアルタイム警告。
  • 制度接続版：国際基準（ISO、SDGs、各国法規）とのリンクを明記。
  • 社会接続パイロット試験：限定領域で現実社会に試験導入。

9.8 総合評価（Integrated Safety Certification）

  • 理論的保証（公理・定理） と 実証的検証（SLO・プロトコル） を統合。
  • 監査可能性・停止可能性・公平性・透明性を同時に満たす。
  • 運用中もリスク監視と異議申立を常時可能とする制度設計。
  • 公共分野・国際基準との整合性を確保。
  • 以上により、専門家が「社会に安全に接続可能」と認め得る最小十分条件を満たす。

✅ 削除版の位置づけ
本章は、実装直結アルゴリズムや閾値チューニングは伏せ、あくまで 最小十分な理論・制度・検証枠組みのみを明示した安全証明である。